想定年収
640~1,000万円
勤務地
東京都
事業内容
【NTTデータおよび日本総研のグループ企業】
同社はNTTデータおよび日本総研のグループ企業です。日本総研時代より金融・公共・産業といった、幅広いフィールドで培ってきた高度な技術と業務ノウハウを基軸に、NTTデータグループの総合力を加えることで、機動性、専門性をさらに高めたソリューションを提供しています。
・IT戦略に基づくコンサルティング
・システムの構築、運用
※SMBCグループ(SMBCグループのITカンパニー、日本総合研究所を母体にする同社。2006年7月に分社独立するまでは日本総合研究所の一部門として、SMBCグループ外の企業に対するITソリューションの提供の実績を積んできました。
★アジア地域における「働きがいのある会社ランキング」ベストカンパニーにランクイン
Great Place to Work® Institute(GPTW)が発表した、2021年版 アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングにて、
大企業部門(従業員500人以上)のベストカンパニーにランクインしました。
https://www.jsol.co.jp/release/2021/210720.html
同社はNTTデータおよび日本総研のグループ企業です。日本総研時代より金融・公共・産業といった、幅広いフィールドで培ってきた高度な技術と業務ノウハウを基軸に、NTTデータグループの総合力を加えることで、機動性、専門性をさらに高めたソリューションを提供しています。
・IT戦略に基づくコンサルティング
・システムの構築、運用
※SMBCグループ(SMBCグループのITカンパニー、日本総合研究所を母体にする同社。2006年7月に分社独立するまでは日本総合研究所の一部門として、SMBCグループ外の企業に対するITソリューションの提供の実績を積んできました。
★アジア地域における「働きがいのある会社ランキング」ベストカンパニーにランクイン
Great Place to Work® Institute(GPTW)が発表した、2021年版 アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングにて、
大企業部門(従業員500人以上)のベストカンパニーにランクインしました。
https://www.jsol.co.jp/release/2021/210720.html
会社特徴
【NTTデータと日本総合研究所のノウハウを活かしたITトータル・サービス・プロバイダー】
同社は、「日本総合研究所」からの分社、「NTTデータ」との資本・業務提携を経て、双方の強みを併せ持つ会社として、数あるシステムインテグレータの中でも独自の地位を築いています。対象としているマーケットは、製造業界、流通・サービス業界、金融分野、公共分野と多岐にわたっており、特に製造業界のお客様へのERP(統合基幹業務システム)ソリューションの導入実績が豊富です。お客様のビジネスモデルの変革・経営改革を共に考え、ITコンサルティングからシステム構築・運用まで、ITソリューション提供における全行程に携わりビジネスを成功へと導く、「ITのトータル・サービス・プロバイダー」として事業展開しています。
【金融系以外にも一般企業や公共団体の案件にも強みがあります】
日本総合研究所のイメージから「金融系に強いSIer」というイメージを持たれると思います。日本総研がグループ内の各社を顧客とするのに対して、同社は、一般企業や公共団体、そしてグループ外の金融業者を対象として独自のソリューションの提供を行っています。実質は、全く異なるマーケットにおいて活躍する兄弟会社のような存在です。
【人材育成制度】
同社は、ITプロフェッショナル人材の育成を強く意識して、人材育成に取り組んでいます。若手社員は「JSOLデべロップメントセンター」において、技術力と実践力等、モノづくりに必要となる普遍的な要素の習得を図っています。他にもITプロフェッショナル認定制度、個人別能力開発制度などITプロフェッショナルになるために、若手から着実にキャリアを構築できる制度を整えています。
同社は、「日本総合研究所」からの分社、「NTTデータ」との資本・業務提携を経て、双方の強みを併せ持つ会社として、数あるシステムインテグレータの中でも独自の地位を築いています。対象としているマーケットは、製造業界、流通・サービス業界、金融分野、公共分野と多岐にわたっており、特に製造業界のお客様へのERP(統合基幹業務システム)ソリューションの導入実績が豊富です。お客様のビジネスモデルの変革・経営改革を共に考え、ITコンサルティングからシステム構築・運用まで、ITソリューション提供における全行程に携わりビジネスを成功へと導く、「ITのトータル・サービス・プロバイダー」として事業展開しています。
【金融系以外にも一般企業や公共団体の案件にも強みがあります】
日本総合研究所のイメージから「金融系に強いSIer」というイメージを持たれると思います。日本総研がグループ内の各社を顧客とするのに対して、同社は、一般企業や公共団体、そしてグループ外の金融業者を対象として独自のソリューションの提供を行っています。実質は、全く異なるマーケットにおいて活躍する兄弟会社のような存在です。
【人材育成制度】
同社は、ITプロフェッショナル人材の育成を強く意識して、人材育成に取り組んでいます。若手社員は「JSOLデべロップメントセンター」において、技術力と実践力等、モノづくりに必要となる普遍的な要素の習得を図っています。他にもITプロフェッショナル認定制度、個人別能力開発制度などITプロフェッショナルになるために、若手から着実にキャリアを構築できる制度を整えています。
仕事内容
同社の次世代ネットワークセキュリティ(ゼロトラスト・SASE)ソリューションの提案、構築活動に従事いただきます。
顧客に対して提案から要件定義・構築・テスト・稼働後フォローといった、活動をリーダとして推進できる方を求めています。
また、ネットワークセキュリティの領域をコアスキルとしながらもその他の領域(クラウド等)の各種活動への参画も可能です。
【具体的には】
・次世代ネットワークセキュリティ(ゼロトラスト・SASE)プロジェクトの提案・参画およびソリューション企画
・次世代ネットワークセキュリティ(ゼロトラスト・SASE)プロジェクトの構築・運用等
※将来的にはコンサルタントや大規模案件(SI:1億以上)のPMや提案リーダを目指していただくことを期待しています。
【入社後の役割】
次世代ネットワークセキュリティ(SASE)事業計画/プロジェクトのソリューションリーダをお願いします。
顧客に対して提案から要件定義・構築・テスト・稼働後フォローといった、活動をリーダとして推進できる方を求めています。
また、ネットワークセキュリティの領域をコアスキルとしながらもその他の領域(クラウド等)の各種活動への参画も可能です。
【具体的には】
・次世代ネットワークセキュリティ(ゼロトラスト・SASE)プロジェクトの提案・参画およびソリューション企画
・次世代ネットワークセキュリティ(ゼロトラスト・SASE)プロジェクトの構築・運用等
※将来的にはコンサルタントや大規模案件(SI:1億以上)のPMや提案リーダを目指していただくことを期待しています。
【入社後の役割】
次世代ネットワークセキュリティ(SASE)事業計画/プロジェクトのソリューションリーダをお願いします。
株式会社JSOL募集概要
勤務地
東京都千代田区
給与詳細
(残業30h込)
※詳細は面接時にお伝えします
・昇給年1回、賞与年2回
※詳細は面接時にお伝えします
・昇給年1回、賞与年2回
応募資格
【いずれか必須】
・ネットワーク・セキュリティ全般の提案、設計、構築の経験がある
・ファイアウォール、負荷分散装置、Proxyサーバ、IP電話など企業にて使用される一般的なネットワーク機器について知識/理解がある
【歓迎】
・Paloalto/Netskope/zScaler/CatoCloud/akamai等いずれかのベンダーソリューション経験
・ネットワーク以外の幅広い基盤領域の提案導入経験
・中規模案件(導入目安5千万円以上)のネットワーク・セキュリティ全般のPM経験
・中規模案件(導入目安5千万円以上)のネットワーク・セキュリティの提案リーダ経験
・ネットワークセキュリティ領域のコンサルティングから導入案件を受託した実績
・ビジネス英会話(あれば、必須ではない)
・ネットワーク・セキュリティ全般の提案、設計、構築の経験がある
・ファイアウォール、負荷分散装置、Proxyサーバ、IP電話など企業にて使用される一般的なネットワーク機器について知識/理解がある
【歓迎】
・Paloalto/Netskope/zScaler/CatoCloud/akamai等いずれかのベンダーソリューション経験
・ネットワーク以外の幅広い基盤領域の提案導入経験
・中規模案件(導入目安5千万円以上)のネットワーク・セキュリティ全般のPM経験
・中規模案件(導入目安5千万円以上)のネットワーク・セキュリティの提案リーダ経験
・ネットワークセキュリティ領域のコンサルティングから導入案件を受託した実績
・ビジネス英会話(あれば、必須ではない)
勤務時間詳細
就業時間:9:00~17:30
休日休暇
慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇 完全週休二日制(土日) 祝日 積立休暇 育児休業 介護休業 半日休暇制度
待遇・福利厚生
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
通勤手当 住宅手当 残業手当 退職金制度 昼食費補助
通勤手当 住宅手当 残業手当 退職金制度 昼食費補助
採用人数
若干名