ウルシステムズ株式会社

【エンジニア出身者がコンサルタントを務めるコンサルティング企業】
同社の社員は全員、業務アプリケーションエンジニア出身の方々でございます。特徴はシステムの開発ではなく、ビジネス課題の解決をミッションとしております。企画から携わることにより、的確な解決策を提案し、ビジネス課題の解決を行っております。案件内容は、最新テクノロジーをビジネスに適用できるかどうかを確かめるPoC案件から、経営戦略に基づき数カ年のIT投資計画を立案する案件まで多岐にわたります。実行フェーズを熟知していることにより、地に足のついた提言が可能なコンサルタントが企画から実行/開発まで手掛けるというのが同社の強みでございます。

■IT戦略立案：経営ビジョンや事業戦略の達成に向けてシステムの全体最適化を計画
■DX推進：新規事業の立ち上げや既存業務の改革を支援します
■システム化計画策定：新システムの企画立案を支援します
■プロジェクトマネジメント支援：システム導入プロジェクトの責任者の参謀役を務めます
■システム開発：システムを設計・開発することもあり、技術的なチャレンジを伴う場合が大半です
■IT組織化：IT部門を強化する企業の支援
■先進技術活用：クラウド、ビッグデータ、AI、IoT、ブロックチェーンなどの検証

【ITエンジニアに最高の舞台を】
同社では、案件獲得において「案件として面白いか、ワクワクできるか」を基準にしています。「クライアントが並々ならぬ情熱を傾けている」「最新技術を活用できる」「案件の難易度が高い」そんな案件であれば規模を問わずに引き受けております。一方、誰かが決めたもの作るだけの受託開発等は売上規模が大きくてもお断りしています。それができるのは、同社が規模を追わずに、顧客への貢献や案件の面白さを追求しているからです。

【教育体制やフォロー体制】
中途採用者においても約2週間にわたる導入研修があり、最新のテクノロジー動向やコンサルティングの基礎技術を習得できます。スキルや経験などの「強み」が活かせる案件から活動をスタートすることが可能です。また、ノウハウを「ULBOK」という独自知的資産として保有し人材育成に活用しており、過去事例も含めてハイレベルなナレッジの習得が可能です！案件アサインも現在のスキルや経験はもちろん本人の強みやキャリアビジョン、等　様々な要素からアサインを決定していきます。
コンサルティング企業でありながら日本企業的なウェットな面が強く、できる限りメンバーの意思を尊重し、望む方向で成長させようという思いはマネジャー陣に共通しています。

【徹底的な顧客志向を貫いています】
自社の製品・サービスのしがらみは皆無。顧客のビジネス課題解決に全力を尽くせます。自らの技術を使って顧客の悩みを解決したいというエンジニアとしてもつ欲求が叶う環境です。またコンサルティングにおける売上のノルマはなく、「お客さまのためになることをやってください」という考えが根付いています。顧客のためにならない「自分たちがやらないこと」を明文化した独自の憲法を策定してます。「やらないことリスト」といわれる12個の項目は今でもウルシステムズのDNAを守る役割を果たしてくれています。

DXや業務プロセス改革などデジタルを伴うプロジェクトの超上流工程に参加し、ビジネスゴールの達成に向けた議論を技術面からリードするポジションです。具体的には「ビジネス上の要求や周辺システムの仕様を考慮すると、設計・実装面でどんな方針を採用すべきか」「どんなシステムアーキテクチャを採用すべきか」「どのような要素技術やサービスを組み合わせれば効率よく目的を達成できるか」「どれくらいのコストがかかるのか」といった要素を検討し、ビジネスとシステムの最善なあり方を導き出します。最終的には方式設計まで実行し、その後の基本背系以降はシステム開発会社に委託します。自身は当初の想定通りにシステムが実装されるよう監督役を務めます。

【具体的には】
・お客様が目指すビジネスゴールの理解
・既存システムの調査とアセスメント
・システム化の基本原則の定義
・アーキテクチャの基本方針の整理
・システムアーキテクチャの策定
・RFPの作成・システム開発ベンダーの選定
・開発ベンダーのサポートおよび成果物のレビュー

・業務システムを設計できること。アプリケーションからミドルウェア、ハードウェア、ネットワークまで一通りの知見が必要です。過去に手掛けたシステムの技術スタックをどんな意図で設計したか説明できることが一つの目安となります。業務アプリケーションのスクラッチ開発プロジェクトでプロジェクトリーダーを経験した方であればフィットする可能性が高いでしょう。
・技術的な引き出しが豊富であること。技術の進歩は日進月歩です。以前は考えられなかったことが今は容易に実現できる。そんな事態が当たり前のように起こります。技術トレンドを把握しているかどうかで課題解決の選択肢は変わります。新しい技術の使いどころや制約条件を把握している方を求めます。すべての技術に通じている必要はありません。必要に応じてキャッチアップできれば問題ありません。