株式会社GA technologies

【東証グロース上場、不動産×Tech ベンチャー】
同社は、ユーザーのこだわりにマッチする不動産物件とリノベーションの組み合わせプランを人工知能が提案するアプリ「Renosy」を開発。既存のレガシー産業にテクノロジー×イノベーションで戦略的に仕掛け、創業わずか4年で売上約100億円という急成長を達成。これまで不動産売買において生じていたロスや課題をテクノロジーで解決する事業を武器に、FinTechの次の潮流として注目を集める事業領域で成長を遂げております。

・PropTech（不動産テック）総合ブランド「RENOSY」の運営
　（不動産情報メディア、不動産売買仲介、不動産販売、設計施工、不動産管理）
・SaaS型のBtoB PropTechプロダクトの開発
・AIを活用した不動産ビッグデータの研究
・中国人投資家向けプラットフォーム「神居秒算」など海外PropTech事業の運営

主なグループ会社：イタンジ株式会社、株式会社Modern Standardなど他3社

【年間47兆円の不動産マーケットにおける最先端の技術力が同社最大の強み】
同社の強みは、エンジニアやデータサイエンティストなどテクノロジーのプロフェッショナルと、不動産取引・設計・施工・管理などリアルのプロフェッショナルの両方が集まる組織であること。メンバーの30%はエンジニアという環境のもと、セールスなどリアルに関わるメンバーも積極的にプロダクト開発・改善に取り組んでいます。また日本の不動産マーケットは年間47兆円と言われておりますが、同社のReTech(不動産テック)事業は業界最先端を進んでおり、将来的にはFinTechやInsureTech(保険xTech)など不動産と親和性の高い領域への拡大も見据えております。

【PlayStationの生みの親、久夛良木健氏が社外取締役に就任　※以下略歴記載※　】
株式会社ソニー入社後、本社開発部から情報処理研究所を経て、1993年に株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現ソニー・インタラクティブエンタテインメント）を設立。2000年にソニー株式会社取締役、2003年にソニー株式会社取締役副社長 COOに就任。現在はサイバーアイ・エンターテイメント株式会社代表取締役社長を務める傍ら、これまでの経験を活かし多数の企業で社外取締役を歴任しております。

【東大の松尾教授がアドバイザーを務め、AIを活用したシステムで不動産業界のAmazonになる】
東大の松尾教授がアドバイザーを務める同社は、AIに非常に強いといった点も一つの強みです。AI技術とデータ活用を用いて物件や顧客の理解を行い、さらにお客様と物件のマッチング、リスク予測、RenosyアプリのAI化などを今後より一層促進させていく予定です。また、大学との共同研究など産学連携も含め社内外への情報発信とAI、データサイエンスの人材育成にも力を入れております。

当社は「テクノロジー × イノベーションで、人々に感動を。」を経営理念に、現在は不動産領域を中心に事業展開。日本のPropTech(不動産×テクノロジー)市場を牽引すべく、現在創業から8期目を迎え、順調な成長を継続しております。

しかし、不動産領域は、いわゆるDX化、ITの活用が遅れている産業と言われており、情報の非対称性や、紙や電話、FAXの利用も多く、効率化されていない場面が多く存在しております。
GAテクノロジーズグループは不動産業界の課題に対して、テクノロジーを軸に業界のDX化を推進しています。不動産取引のデジタル化による顧客体験の向上や、業務の生産性向上などが評価され、３年連続DX銘柄に選ばれています。https://www.ga-tech.co.jp/news/12483/

ご経験やご志向に応じて下記いずれかのポジションをお任せいたします。
1）顧客満足度を高め、事業の利益最大化を実現する為、弊社のコア事業「RENOSY」におけるWEBサイトの機能開発、改善のディレクション、集客施策立案等を企画チームにてご担当頂きます。

2）不動産領域での取引や顧客体験における抽象的な課題に対し、セールスやエンジニア、デザイナー、データサイエンティストなどと連携し、中長期的かつ戦略的な視点でのサービス開発を担って頂きます。
※短期的なエンハンスではなく、主に中長期サービスデザインを検討・実行いただきます。

【具体的な仕事内容】
・サービス/機能開発における企画立案、ワイヤー制作から要件定義、仕様策定
・企画開発のプロジェクトマネジメント
・課題特定に必要なデータ分析やヒアリングなどの調査

・受託開発または自社Webサービスの制作 / ディレクションの経験
・システム要件を理解し、企画・要件定義を行った経験
・高いコミュニケーション能力（他部署メンバーやマネジメント層との折衝など）