PwC Japan合同会社

PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立して事業を行い、相互に連携をとりながら、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、法務のサービスをクライアントに提供しています。
PwC Japan 合同会社は、PwC Japanグループの管理部門が集まったコーポレートファンクションです。

【Facts & Figures 数字で見るPwC Japanグループ】
・Fortune Global 500※の日本企業53社のうち98％にサービスを提供（PwCグローバルネットワーク全体含む）
　※「フォーチューン誌」が発表している世界の企業売上高ランキング
・アップスキリングのための投資金額
　約89億円

【環境への取り組み／2030年までにネットゼロを目指します】
Committing to Net Zero by 2030　2030年までにネットゼロを目指します
気候変動は、 いま世界が直面する最も差し迫った問題の1つです。それは子どもたちの未来に不安を感じる人や投資先を選ぶ年金基金まで、あらゆる人と組織に影響を及ぼします。つまり、構造的な変革によって気候危機を回避し、グリーン成長の可能性を引き出すことは全ての人にとって重要です。
PwCは、経済界こそがその変革の実現に向けて重要な役割を担っていると考えています。私たち自身も気候変動の影響を業務に組み込み、役割を確実に果たしていきます。

そのためにPwCはグローバルネットワーク全体で2030年までに温室効果ガスの排出量を科学的根拠に基づいて「ネットゼロ」（実質ゼロ）にすることを宣言しました。

同社では、クライアントの経営課題に適したデジタルコンテンツや機器の制御、
分析ツールの開発を行っています。
これにより、クライアントに新たな気づきや示唆を提供し、
自社ソリューションの高度化を支援しています。
具体的には、先端技術を取り入れたデモ機の開発や、
PwC独自の知財分析ツールの改良開発などを行っています。

【具体的には】
・ TechnologyLaboratory訪問クライアントやワークショップ向けに、
先端技術を取り入れたデモ機の開発
・ デモコンセプトの立案/設計
・ 機器選定
・ 制御ロジックの開発
・ PwC独自ツール(知財分析ツール)の改良開発
・ 開発計画の立案
・ 開発リード
・ クライアントワークにおけるコンセプトデモやPoCデモの作成
・ 各開発のPMO

・ロボット／デジタルサービスやツールの上流／下流開発の知見・経験を保有していること
・開発プロジェクトのPMもしくはPMOの経験を保有していること
・アジャイル開発の経験を保有していること
・ハード面
・フロントエンド技術: HTML、CSS、JavaScript、フレームワーク（React、Vue.jsなど）
・バックエンド技術: プログラミング言語（Node.js、Ruby、Pythonなど）やフレームワーク
・データベース管理: SQLやNoSQLデータベースの操作
・API連携: RESTful APIやGraphQLの設計と実装
・ソフト面
DevOpsの知識／問題解決能力／コミュニケーション能力 上記を、以下いずれかの形で経験していること
・開発における要件定義もしくはRFI／RFP作成リードの経験
・デジタルサービス / ツール、ロボットの開発経験を3年以上保有し、PM／PMOの経験