株式会社スタッフサービス・ホールディングス

【日本中で雇用のマッチングを支えています】
スタッフサービスグループの創業は1981年。人材派遣業界で成長を続け「オー人事オー人事」のCMは社会現象にもなりました。そして、さらなる成長を見据えて2007年にリクルートグループの傘下に入りました。現在は同グループの「人材派遣SBU」において、グループ企業とシナジーを発揮しながら、全国規模で「事務職」「技術者・ITエンジニア」「医療・介護」「製造」と幅広く人材派遣をはじめとした人材総合サービスを展開しており、国内の人材派遣事業をリードしています。国内では人材派遣・人材紹介におけるグループ規模は最大級です。経営理念「チャンスを。」のもと年間約9万人、約5万社の企業をマッチングさせることで、日本の雇用と産業を支え続けています。

【惜しまないDX投資】
テクノロジーで日本の「働く」を最大化していくために、デジタル人材の採用や投資も最大化しています。情報システム部としてスタートした組織ですが、単に開発を依頼されるだけの組織ではなく、ビジネスサイドとフラットな関係で事業を開発していく組織として再編しました。2017年は24名だったデジタル人材も、事業の成長に比例して2023年には80名を超える規模に拡大。一人ひとりの働こうという想いと、働く機会を最も多くつなぎ続ける。スタッフサービスグループの使命（ミッション）の具現化に向け、採用だけでなく入社後の働く環境や制度、研修にいたるまでデジタル人材への投資を続けていきます。

【企業理念：チャンスを。 〜働きたい人や企業の成長を支援していく〜】
世の中の働きたい意欲のある人が安心して働ける社会を創るために、“働きたい人”と“働き手を探している企業”の両者を理解し、働く上で生じる「不」の解消をお手伝いしていきます。そして、お仕事を紹介するだけではなく、働くことで、新しいスキルを身につけたり、仕事を通じて仲間が増えたり、働くことで得られる幸せも提供していきたいと考えています。雇用情勢や産業構造などのマーケットが日々変化していく中で、企業や求職者と真摯に向き合い、その時々で状況に合った対応や提案をしていかなければなりません。だからこそ、携わる私たちは、成長し続けていかなければならないし、成長することができるのです。

【約5万社の企業に向き合うことでの事業の成長性】
現在9万人の派遣スタッフと、約5万社の企業に向き合うことで事業を維持・成長させ続けています。コロナ禍は働き方や仕事にも大きな変化をもたらしました。変化はピンチではなく「チャンス」です。萎縮せず、変化対応を重ねてきたことも、成長の原動力だと考えます。例えば、急激に進むDX推進に対応する人材の不足に向けて、就業中の派遣スタッフへの「リスキリング（学び直し）」の機会を拡充。多くの求職者の方や企業に「機会（チャンス）」を提供することこそ、私たちにとってのチャンス。日本の雇用を支え続けながら、今後も成長を続けていきます。

【成長を促す社風、制度】
従業員ひとり一人に、チャレンジしたい仕事や働くことで得られるしあわせのチャンスを提供していける企業でありたいと思っています。例えば、20代からマネージャーとして、経営視点やメンバー育成などを任される。新卒1年目で100人近くのスタッフさんのマネジメントを任される。など、若いうちから、新たな成長機会を提供することを大切にしています。また、階層別研修や手挙げ制のeラーニング、資格取得奨励制度、キャリアチャレンジ制度、新規事業提案制度など、社員の成長を後押しする制度を整えています。

スタッフサービスグループは、
人材派遣・紹介予定派遣、人材紹介、業務請負などの人材総合サービスを提供している企業です。
従業員規模は5301名、国内144拠点を持ち、
約4.8万社の取引企業と約120万人の登録者を抱えています。
中期経営戦略としてテクノロジー活用とグループ戦略を掲げ、統合人材サービスを目指しています。
社内基幹システムおよび業務システムの刷新・統廃合プロジェクトを推進し、
ビジネス検討・企画、経営層や社内ユーザー部門、外部パートナーとの折衝・調整を行います。
個人の生活スタイルに応じた柔軟な働き方が可能で、
多様な人材が活躍できる風土があります。

【具体的には】
・ 社内基幹システムおよび業務システムの刷新・統廃合PJTをメンバーとして
推進(将来的にはPM/PLを担っていただく)
・ ビジネス検討・企画
・ 経営層・社内ユーザ部門との折衝・調整
・ 外部パートナーとの折衝・調整
・ プロジェクトの立ち上げ、全体工数管理、推進など
・ 経営層や社内ユーザ部門、外部パートナーとの提案

・ システム開発・運用・保守の経験(開発言語、規模問わず)

【歓迎】
・ 社内SEとして自社システムの開発経験
・ SIerでユーザと折衝経験がある。
・ 情報システム部員として、パートナーとの折衝経験がある。
・ プロジェクトのPM/PL経験がある(規模問わず)。
・ 起案型プロジェクト(現状評価・課題整理・提案)を主導した経験がある。