転職する理由で多いのが年収を上げることです。

現状よりもさらにステップアップするために、会社を変え収入を増やしていこうというのです。

しかし、場合によっては転職することで年収が下がってしまうケースもあります。

今在籍している会社で思うようにキャリアアップが見込めない場合などは、年収が下がったとしても転職すべきケースもあるのです。

今回は転職で年収が下がるケースをご紹介し、対処法などを解説していきます。

転職で年収が上がるとは限らない


転職を考える理由として、働き方や仕事への価値観の変化がきっかけとなることが少なくありません。

新たな職種への挑戦や需要の高い業界への移行など、年収アップを目的とした転職が多いのも現状です。

しかし、転職先で必ずしも年収が上がるとは限りません。

募集要項に記載されている年収額で会社を選んでも、最後の給与交渉の際に前職と同じもしくは下の額で決着となってしまうケースもあるのです。

ここからは、転職で年収が下がってしまうケースをご紹介していきます。

転職で年収が下がるケース


転職先を年収で選ぶ人は多い傾向にあります。

ひとつの企業で年収を上げていくには、なかなか思い通りにいかないことが多いのです。

しかし、転職によって年収アップが必ずしも叶うとは限りません。

年収が下がってしまう転職のケースをみていきましょう。

異業種へ転職した

異業種への転職は、未経験からのスタートとなることが多いので年収が下がるケースが想定されます。

年収は実績やスキルの高さによって設定されるので、未経験の場合は前職より低い額を提示されてしまうのも仕方がありません。

ただし、異業種で新たにキャリアを構築していくことで年収も徐々に上がっていく可能性があります。

年収が下がるかたちでの転職となっても、需要の高い業種への転職の場合は、スキルを高めることで年収アップがスムーズに進む可能性も少なくありません。

役職が前職より下がった

企業によって役職ごとの年収額の設定は異なりますが、役職が下がると年収も下がることが多いのが現状です。

役職は多くの場合会社に勤めた年数によって昇格していくため、転職先で前職のポストに就ける可能性は低い傾向にあります。

また、同じ役職であっても担当する業務の規模によって年収が下がるケースもあります。

マネジメントするメンバーの数が前職よりも少なくなるなど規模が小さくなる場合は、前職と同じ役職名であっても下のポジションになる可能性があるのです。

前職が大手企業だった

大企業から中小企業やベンチャー企業といった規模が小さくなる会社への転職の場合、年収が下がる可能性があります。

これは、前職で得ていた年収が平均年収を大幅に上回っていたことが大きな要因と考えられるのです。

大手企業の場合賞与や手当の充実度が高く、基本給に上乗せされる部分が多いという特徴があります。

企業によって賞与や手当の制度が異なるため、上乗せ分が減る可能性もあり、年収が下がることにつながってしまうのです。

転職で年収が下がった場合の対処法


転職によって年収が下がってしまった場合、日常生活において支出を見直す必要が出てきます。

一方で、転職後に年収が下がってしまった人を対象にした国の制度を利用できる可能性もあります。

年収が下がった場合の対処法をご紹介していきましょう。

生活水準を年収に合わせる

年収が下がってしまった場合、日常生活の中で固定費として支出される部分を見直す必要があります。

まず毎月必ず支出される固定費の見直しから始めることがおすすめです。

家賃が転職後の年収に見合った額であるかどうかや、契約している保険で不必要なものはないかなど支出を抑える工夫によって対処できる可能性があります。

年収の額に対して家賃が高すぎる場合は引っ越しを考えたり必要ない保険は解約するなど、年収に応じた生活レベルに引き下げることを考慮する必要が出てきます。

就業促進定着手当を活用する


就業促進定着手当とは、転職後に年収が下がってしまった人を対象に国が支援を行う制度のことです。

支給される条件を満たす場合は支援を受けることができる可能性があります。

まず、再就職手当の支給を受けていることが条件です。

再就職手当とは、雇用保険の受給資格を満たしている人が失業手当の支給残日数を3分の1以上残している場合にもらえる手当のことです。

就業促進定着手当は再就職手当の延長上にある支援のため、このような条件を満たす必要があります。

次に、再就職先で6ヶ月以上雇用保険の被保険者として雇用されていることも必要です。

雇用期間は再就職手当の支給を受けた再就職の日からカウントされます。

最後に、再就職後賃金が前職の賃金日額が下回っていることです。

この比較は再就職から6ヶ月間の賃金の額で判断されます。

他に再就職先と前職が密接な関わりを持っていないことや、ハローワークや人材紹介会社による転職であることも必要です。

就業促進定着手当は、転職先・再就職先での就業を定着させる目的で支援されるものです。

自分が条件に当てはまるか確認することをおすすめします。

企業の年収事情は口コミサイトでチェック


中途採用の募集要項において、年収について詳細が記載されている場合は少ない傾向にあります。

実際に希望する転職先で働く社員の口コミは、年収の実情を知る有効なツールです。

ホームページや募集要項にはある程度高額な年収を提示していても、その額を受け取っている社員がどのくらいいるのかなど給与に関する実態も把握できるのです。

また、転職経験者の口コミも参考になります。

年収が上がった、下がったといったリアルな体験談をリサーチすることができるのです。

GeeklyReviewでは、企業の年収や給与のランキングが閲覧でき、転職先を選定する際に参考になります。

口コミから企業の年収を調べる

年収が下がっても転職すべきケースは？


年収が下がる転職に二の足を踏んでしまう人は少なくありません。

しかし、転職のメリットは年収アップだけではないのです。

理想的な働き方ができたり、挑戦してみたかった業種であったり、結果的に年収は下がっても前職より満足度の高い働き方ができる可能性があります。

ここからは、年収が下がっても転職するべきケースをご紹介していきます。

キャリアアップ・キャリアチェンジを考えている


挑戦したい仕事や業種へキャリアアップ・キャリアチェンジをはかりたい場合は、年収が前職より下がっても転職すべきケースといえます。

特に転職先が将来的に拡大が見込める市場であるキャリアチェンジなら、転職当初こそ低い年収であってもキャリアを重ねやすく、結果的に年収がアップしている可能性もあります。

ひとつの業種が今後も安定した市場であるかどうかは確実ではありません。

大企業が経営難に陥る場合もあるのです。

世の中の動向を把握し、今後成長が見込まれている業種へはステップアップとしてチャレンジすべき転職といえるでしょう。

現在の環境を変えたいと思っている


働き方や仕事への価値観は徐々に変化していくものです。

就職当初は不満がなかった就業条件でも、プライベートの状況が変わっていくことで働きにくく感じるケースがあります。

介護や子育てなど、仕事だけでなく家庭のために時間を割かなくてはならない状況になる可能性もあるのです。

生活サイクルに現在の職場での働き方が合わないと感じたら、年収が下がったとしても働き方が生活にマッチする職場を探すのは悪いことではありません。

また、ブラックな働き方を強要されている場合は早めに転職を考えるべきケースといえるでしょう。

スキルアップ・資格取得を希望している

もともと働いている企業でどうしても取得できない資格がある場合は、転職を検討すべきケースと考えられます。

企業によっては資格を取得する際に補助を出し、スキルアップを支援する体制を整えているところもあるのです。

また、残業がなく資格勉強の時間が確保しやすい就業条件である場合も、年収が下がったとしても将来的なキャリアに有効に働く転職といえるでしょう。

スキルアップや資格取得は、年収を上げる一助となりえます。

さらに実績を積むために必要な実力や知識を得られるため、結果的にキャリアアップも叶う可能性があるのです。

転職で年収を下げないために


将来的に年収アップが見込める転職の場合であっても、できるだけ現状の年収は確保しておきたいと考える人は多くいます。

年収アップは叶わなくとも現状の年収から下がることがないようにするために、転職活動で気をつけるべきポイントがあります。

年収を下げないために転職先を探すポイントをご紹介していきましょう。

スキル・経験を活かせる業種に転職する

前職のスキルや経験と関連する業種である場合、培ったキャリアが評価され、年収が下がりにくい傾向にあります。

転職前にどのような業務に携わりキャリアを積み重ねてきたのかということは、転職先の企業も考慮する点です。

特に中途採用の場合、実績が大きな判断材料となる場合もあるのです。

前職の経験が活かせる業種であると、即戦力として評価される可能性もあります。

転職後すぐに実績が残せると判断されれば、前職より低い年収を提示される可能性も低くなるでしょう。

前職で得た経験やスキルを一度整理してみると、活かせる業種も絞り込みやすくなります。

キャリアプランを明確にする


キャリアプランを明確にすることで、入社の意欲や計画的な行動ができるといったアピールの材料となります。

前職に不満があるから転職をした、そうでなくてもなんとなく職場環境を変えたかったというように、将来像を描けていないと転職先の企業の評価にはつながりません。

転職をすることでどのようなキャリア構築を考えているのかなどを提示することで、前職の実績だけでなくプレゼンテーション能力の評価につながる可能性があります。

キャリアプランが明確な場合、転職をしても年収が下がりにくいことが多いのです。

転職先の年収や待遇が詳しく知りたいなら


転職を考える際、年収は生活水準を左右する大切な要素です。

転職先の候補の年収や待遇をリサーチしてからアプローチをはじめると、年収が下がることを防げる可能性があります。

年収や待遇については、転職先に考えている企業の社員の口コミから実態を探ることができるのです。

口コミサイトを利用して実際に働いている社員の本音をみてみると、年収や待遇は自分の希望する水準かどうかの判断材料になります。

GeeklyReviewでは、現役社員などの口コミ情報が閲覧でき、年収や待遇の実情も確認できます。

待遇満足度の高い企業を探す

転職で年収が下がるかどうかは職場次第


転職によって年収が下がるかどうかは、前職でどのような企業に勤めていたかなど状況によって異なります。

また、前職の実績や評価によっても年収が変わってくるので、企業風土も事前に確認しておくと年収が下がることを避けられる可能性があります。

転職活動を行う前のリサーチは重要です。

企業のホームページや実績内容を確認するだけでなく、口コミサイトを利用して、実際に転職候補の会社で働く社員のリアルな情報を参考にすることも有効な手段のひとつです。

転職活動はより正確な実態を把握したうえで行い、自分の実績やスキルが正当に評価される企業を選ぶことが後悔のない転職につながります。

年収・給与の満足度が高い企業一覧

年収や待遇は募集要項などの記載と実情が異なる場合があります。年収や給与の満足度が高い企業を参照し、自分のスキルを評価してくれそうな企業をチェックしてみてください。