転職活動を行う中で、俗にいう「やばい求人」というのはなるべくなら避けたいところです。
コンプライアンス意識が高まりつつある昨今では、そうしたやばい求人先というのは減少傾向にあります。
しかし、求人情報や面接内容では普通の企業だと感じていても実際に入社すると労働環境が酷かったというケースは現在でも存在しています。
今回は、そうした労働環境が劣悪であるやばい求人の見極め方についてご紹介していきましょう。
求人情報や面接・内定後のチェックポイントなどについて詳しく解説していきますので、ぜひ参考にしてみてください。
やばい求人への応募はできれば避けたい
転職活動を行う中で一般的にブラック企業と呼ばれるような労働環境が悪い企業は、できれば避けたいと誰もが思うでしょう。
しかし、求人情報の内容だけでは企業の実情は分からず実際に入社してから気づくケースも少なくありません。
ブラック企業の特徴として、労働者に極端な長時間労働を課すことやパワハラ・セクハラなどが横行しコンプライアンス意識の低さなどが挙げられます。
これらの情報は求人を行う上でマイナスになるため当然企業は公表しません。
それでも公開されている求人情報を詳しく見ていくと、ブラック企業の可能性が読み取れる場合があります。
また、求人情報で分からず面接を応募した場合でも面接官の雰囲気などからブラック企業を見極めることも可能です。
もちろん入社後に職場の環境の悪さを感じて転職することもできますが、再度転職活動を始めるとなると時間がかかりその間の収入も得られません。
できれば入社前の段階で志望する企業の情報を集め、問題がないかどうか判断することが重要になります。
やばい求人情報の見極め方
求人情報は基本的にはその企業の強みや他企業と比べた際の差別化できるポイントなど、主にポジティブな内容が表記されています。
しかし、中には求人情報を見ただけでも労働環境の悪さを予感させるケースもあります。
やばい求人情報の見極め方のポイントについてご紹介していきましょう。
長期間情報が掲載されている
求人情報が長期間掲載され続けていることはブラック企業を見極める大きなポイントの1つです。
企業が求人をかけるタイミングというのは、当然人材が必要になった時です。
社員を多く抱える企業であれば毎年定年などで退職する人が出るため、必然的に1年に1度は求人をかける必要があります。
他にも会社の事業規模が急激に拡大しており、人材が多く必要な場合では高い頻度で求人掲載されることもあります。
しかし、大きな業績の変化のない状態で長期間求人情報が掲載されているような企業には注意が必要です。
人材が充足している状態では、わざわざ求人費をかけて人を集めることはありません。
長期間求人が継続されている背景には、企業に何か問題があり人が集まりづらい、入社してもすぐ辞めてしまうなどの可能性が考えられます。
そうしたことから社員が定着しづらい企業の環境の悪さというのが見て取れる場合があるのです。
そのため、求人情報を調べる際にはその企業がいつから求人をかけていて、どれくらいの求人頻度なのかというのも重要な情報になります。
応募条件のハードルが低い
求人情報の応募条件のハードルがあまりにも低い場合も注意が必要です。
これは同業種の他の企業と見比べるなどの相対的な判断になりますが、同じ仕事内容でも明らかに応募のハードルが低いことがあります。
幅広く人材を採用したいという企業の意向がある場合を除けば、これもブラック企業の可能性を示唆する要素の1つです。
一般的な求人条件で募集すると、応募できない場合があるため極端にいえば「どんな人でもとにかく採用したい」という背景が見て取れます。
これもその企業の離職率の高さなどによって、採用ハードルを下げなければならない企業の実情が感じられるため要注意です。
給与が飛びぬけて高い
給与が同業他社と比べて飛びぬけて高いというのもブラック企業の可能性が考えられます。
給与が高いというのは企業の魅力であるようにも感じますが、一般的な相場よりも特段高い金額を掲載している場合は注意が必要です。
通常給与というのは社員の労働の対価として支払うものであるため、極端に高額であれば相応の厳しい業務量を課せられる可能性があります。
他にも、残業が多く拘束時間が長い・休日が少ない・残業手当がつかない、などの労働環境の悪さも考えられます。
純粋に成長企業などで優秀な人材を募集しているなどの理由であれば、高額な給与であっても問題ありません。
しかし、「未経験からでも高収入」といった業務内容と報酬が見合わないような場合では注意したほうが良いでしょう。
仕事内容や残業の記載が曖昧
仕事内容や残業の記載が曖昧であることもブラック企業の特徴の1つです。
仕事内容に抽象的な表現が多く、実際に入社してみると想像以上の過酷な業務であったというケースも多くみられます。
また、残業の時間数や手当の有無などが記載されていない場合も注意が必要です。
ほぼ毎日残業があり退社できるのも終電間近、その上残業手当が基本給に組み込まれているというケースも少なくありません。
もちろん、記載がなくとも残業時間の管理や手当の支給がしっかり行われていることもあります。
求人情報に仕事内容や残業の記載が明記されていない場合では、面接などの際に直接確認し判断することをおすすめします。
精神論を前面に押し出している
求人情報の企業理念等に精神論などの抽象的な言葉を多用している場合もブラック企業の可能性があります。
例えば、やりがいが持てる・夢や感動を与える・成長できる、こういった用語を全面に押し出している場合には注意が必要です。
これらの用語を使うことが必ずしもブラック企業とは限りませんが、抽象的な用語を使うことで過酷な労働環境を隠しているケースがあります。
長時間の労働や過酷な業務内容を、やりがいや成長などといった用語で正当化させようとしていることも考えられます。
一見すると耳触りの良い言葉を並べているようでも、よく見ると詳細な内容が乏しく抽象的な言葉だけでまとめているものには気を付けましょう。
働く環境の評価が高い企業の情報や求人マッチ率などは以下のリンクから確認することができます。
面接の段階での見極め方も知っておこう
やばい求人については求人情報から以外にも、面接の時に知ることができるケースもあります。
面接の段階での見極め方について解説していきます。
面接官の態度
面接官の態度に違和感を覚えるようなケースもブラック企業の可能性があります。
面接では志望者の人柄や考え方などを採用する企業側が確認するために行われるものです。
その面接の手法の1つに「圧迫面接」という、主にストレス耐性を見抜くのに使われていた手法があります。
面接官がわざと横柄な態度を取ったり、場合によっては怒鳴ったりするなどして志望者を追い込んでいくことが大きな特徴です。
コンプライアンス意識の高まりなどにより、ここ10年ほどで圧迫面接を採用している企業は極端に少なくなっています。
しかし、それでも圧迫面接を行い面接官の態度が明らかに不快に感じるようなものであればブラック企業を疑う必要があります。
志望者に面接時からプレッシャーをかけていくことで、入社後の激務にも耐えられるか見抜こうとしている可能性も大いにあるのです。
たとえ面接の場であったとしても志望者に向かって平気で恫喝するような企業であれば、社内でパワハラなどが横行していることも想像されます。
社内の雰囲気
面接で志望する企業に足を運んだ際には、社内の雰囲気にも注目すると良いでしょう。
実際に働いている様子や社員の方に直接話を聞くことなどは難しいかもしれませんが、受付などの社員の様子からでもある程度把握できます。
面接会場を訪ねた際の社員の態度が悪かったり、明らかに疲れた表情だったりする場合には労働環境の悪さが原因かもしれません。
目についた社員がたまたま疲れていたなどの可能性もありますが、周りの社員も全体的に暗く雰囲気の悪さを感じる場合には注意が必要です。
会社は友人の集まりとは違うため、一定の緊張感は当然必要になりますが過度なプレッシャーは社員のモチベーション低下につながります。
入社後の自分の姿を想像しながら社内の雰囲気を注視してみると違和感などにも気づきやすくなります。
働く環境が気になるなら現場の声を聞いてみよう
実際の職場の雰囲気など働く環境が気になる場合には現場の声を聞いてみることが一番です。
直接企業に連絡をして社員の声を聞くことは難しくても、最近では企業の口コミサイトなどを利用すれば情報を集められます。
サイトによって情報の集め方はいろいろありますが、特に登録制サイトでの口コミは信憑性が高くなります。
匿名での投稿ができないため、元社員の方の生の声を聞くことが可能です。
企業の自社サイトに掲載しているような社員の声はマイナスな内容というのは当然書かれていません。
しかし、口コミサイトであればその企業の内情などもうかがい知ることができます。
企業の求人情報と口コミサイトの声を見比べて、あまりにも違いがあるような場合には注意が必要でしょう。
内定後のチェックポイント
面接を終えて企業から内定をもらった段階でもブラック企業の可能性を感じさせることがあります。
内定後のチェックポイントについて解説していきましょう。
内定後の検討期間
内定後の検討期間が短すぎて、志望者側にすぐに入社の決断を迫るようなケースはブラック企業の可能性があります。
面接から内定までの選考期間は通常であれば3日〜1週間以内が一般的です。
選考期間が短いことは志望者にとってメリットに感じますが、あまりにも短い場合は何としてでも人材を確保したい企業の意図が見えます。
内定をもらっても志望者は他の企業と精査する時間が必要なため、すぐに入社の判断を迫られると落ち着いて判断することができません。
そうして、志望者にじっくり考える時間を与えずに内定辞退をさせないような環境を作ることが狙いだと思われます。
内定後にすぐに返事を求めてくるような企業であれば、他にブラック企業を疑うようなことがなくても注意が必要です。
雇用契約書
内定後に渡される雇用契約書の内容も隅々まで入念にチェックすることも重要です。
雇用契約書の文面は長くいろいろと書かれていますが、確認を怠ると面接時の説明とは違う内容で契約してしまう可能性があります。
雇用契約書では以下の項目については必ず確認する必要があります。
・労働契約の期間
・仕事内容
・勤務時間
・休日や休暇の規定
・賃金
・退職に関する事項
これらの項目は勤務する上で重要な要素であり、ブラック企業では求人情報に掲載している内容と契約内容が異なるケースもあります。
入社前に必ず確認した上で、面接時で聞いていた内容と異なることがあればしっかりと確認することが重要です。
入社後にやばい企業とわかった場合は?
求人情報や面接の段階では企業の実情が分からず、入社した後にブラック企業であると気づくケースもあります。
入社後にやばい企業だと気づいた際の対処法についてご紹介します。
行政機関や弁護士に相談する
ブラック企業だと気づいた場合には行政機関や弁護士などに相談することも効果的な対処法です。
例えば、労働基準法に抵触するような長時間労働や休日もなく勤務するような環境であれば労働基準監督署に相談することをおすすめします。
労働基準監督署では労働者の話を聞き、労働基準法違反の疑いがあると企業に指導勧告や場合によっては立ち入り調査を行うケースもあります。
厚生労働省がブラック企業対策として設置した電話相談窓口でも、長時間労働や残業代の未払いなどの問題を無料で相談することが可能です。
また、企業に民事責任を追及し損害賠償や残業代を請求したい場合には弁護士に相談する方法もあります。
残業代などの未払いや、パワハラ等でうつ病になり働くこと自体困難になったケースでは会社に補償を求めることも可能です。
労働問題の専門家である弁護士に相談し、法律家の観点から判断してもらい企業の非が認められれば賠償金などを請求することもできます。
転職する
ブラック企業で会社の体制に改善の見込みがないような場合であれば転職の判断を行うことも重要です。
会社からのプレッシャーが強くなかなか退職を言いだせないケースや、次の就職先がうまく決まるか不安に思い転職を躊躇することも少なくありません。
しかし、退職は労働者に与えられた当然の権利であり退職の意思を企業が拒むことはできません。
劣悪な労働環境で勤務を続けていると経済的なリスクや心身に支障をきたす可能性も大いに考えられます。
ブラック企業で容易に人を採用できない環境の企業であれば、さまざまな理由を付けて無理に引き止めようとするケースも少なくありません。
それでも、退職を決めたのであればその決意をはっきりと伝え、新しい環境で働くことを目指したほうが良いでしょう。
やばい求人を避けたいなら
転職活動で企業の情報を幅広く集めることは非常に重要なことです。
近年では企業のホームページや転職サイトなどからさまざまな情報を調べることが可能です。
しかし、企業が公表している情報だけでは実際の職場の雰囲気などを把握することは難しく、求人情報に掲載していた内容とまったく違う場合もあります。
やばい求人を避けたいなら、GeeklyReviewの口コミをチェックすることがおすすめです。
GeeklyReviewでは、さまざまな企業の仕事内容や実際の働く環境を口コミ形式でご紹介しています。
企業主体で掲載している内容ではなく、実際に働いていた社員の方の生の声を聞くことができるので信憑性の高い情報を知ることが可能です。
幅広い企業の情報が掲載されているため、志望企業と同業種の他社の情報と比較して検討することもできます。
働く環境の評価が高い企業の情報や求人マッチ率などは以下のリンクから確認することができます。
やばい求人は応募前に見極めよう
近年ではコンプライアンスへの意識が高まっており、以前に比べて労働環境が整えられた企業が非常に多くなっています。
その中でも、「やばい求人」といわれるような劣悪な労働環境の企業も実際に数多く存在していることは事実です。
そうしたやばい求人先は、一度入社してしまうとさまざまな理由を付けて退社しづらい環境を作りだしているケースが多いです。
そのため、企業の実態を応募前に見極めてブラック企業を避けた求人活動を行うことが重要になります。
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さまざまな企業の情報をしっかりと集め準備を行い、納得のいく転職活動を目指していきましょう。
働く環境の評価が高い企業一覧
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この記事の監修者

ギークリーメディア編集部
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